オリンピック恐慌

多くの人が実感できないまま好景気は続くが、それも東京五輪までだ。五輪特有の盛り上がりが終われば経済が厳しい局面に入るのは過去の各国の例でも明らか。五輪終了までに企業の生産性向上や膨張する年金・医療の社会保障費見直しに向け、政治家、官僚らは改革を断行する必要がある。個々人は来る危機に備え「稼ぐ力」を今こそ身につけたい。年金に頼らず75歳まで働くことも想定すべきだ――。経済政策に長く携わってきた著者が五輪特需や直近の株価ばかりに目が向く風潮に危機感を募らせて書き下ろす、現代を生き抜くための指南書。